1.はじめに
平成6年10月に予防接種法が改正され、ほとんどの予防接種が個別接種に切り替えられて4年以上が経過した。集団接種では不可能であったきめ細かい配慮がなされるようにはなったが、接種率は低下してきている。予防接種の対象となる年齢層は急性感染症に罹患する頻度が最も高い年齢層であり、繰り返す感染症のためにワクチン接種の機会を逸してしまうことも少なくない。急性感染症罹患後のワクチン接種に関しては、その安全性および確実性の点で、どれくらいの間隔をあけるのがよいかという研究はなされていない。日常臨床の場ではそれぞれの医師の裁量に任されているのが現状である。
先行感染と予防接種の相互作用として、(1)ワクチン接種が先行感染を悪化させる、(2)先行感染がワクチン接種の副作用を増悪させる、(3)先行感染の合併症がワクチン接種の副反応と間違えられる(紛れ込み事故)、(4)先行感染がワクチン接種による抗体獲得を阻害する、という4つの可能性が考えられる。これらを未然に防ぎ、安全で確実なワクチン接種を行うための基準の必要性が痛感される。
以下の基準はあくまでも臨床経験に基づいたものであり、学問的根拠には乏しいものであるが、先生方のご参考になれば幸いである。
2.一般的な基準
(1)発熱を伴う感染症
(2)発疹を伴う感染症の場合は、治癒後2〜3週間程度経過した時点で接種可。
(3)発熱や発疹を伴わないウイルス性および細菌性腸管感染症は、治癒後1〜2週間程度で接種可。
3.特に注意を要する感染症
田中義人、籠崎祐二、川本功一 篠原秀久、杉原雄三、田中丈夫 西美和、西村真一郎、桑原正彦 新田康郎 |